地震に強い家に住むにはどうしたらいい？近年よく見る耐震等級について分かりやすく解説します！｜愛京住宅総合サイト
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世界各国と比べて、地震が起こる割合が比較的高いとされている日本。日本で起こる大きな地震は、建物を倒壊させ、住む場所をなくしてしまう可能性をも含んでいます。そんな、いつ起こるか分からない地震の建物対策として、【耐震等級（たいしんとうきゅう）】というものがあるのをご存知ですか？
本記事では、耐震等級について、詳しく解説していきたいと思います。
耐震等級とは？
耐震等級（たいしんとうきゅう）は、日本における建築物の地震に対する耐久性能を示す基準であり、地震発生時にどれだけ安全であるかを評価する指標です。
耐震等級は住宅性能表示制度に基づき、等級1から等級3までの3段階で示されており、数字が大きいほど耐震性の評価が良いとされています。
この等級は、申請することで取得できるものであり、地震による建物の損傷リスクを評価する際の重要な指標となっています。
地震による影響を受けやすい家とは？
耐震等級は、必ずしも取得する必要はありません。
しかし、日本は巨大地震の発生率も高く、地震による建物の倒壊などで住む場所をなくしてしまう可能性も低くはありません。
そこで、下記に地震による影響を受けやすい家について、具体例をあげていきたいと思いますので、耐震等級の取得を迷われている方はご参考ください。
築年数の古い建物:
築年数の古い建物、特に法改正が行われた1981年以前に建築された建物は、現在の耐震基準（新耐震基準と呼称される）を満たしていないことが多いです。
そのため、耐震設計が不十分である可能性が高いです。
木造住宅:
木造住宅は、適切な耐震補強が行われていない場合、地震の際に倒壊するリスクが高いです。特に、接合部の強度不足や劣化した柱・梁がある場合は注意が必要です。
軟弱地盤の上に建つ家:
軟弱地盤（例えば、埋立地や河川沿いの地域）に建つ家は、地震の揺れが増幅されやすく、液状化現象が発生するリスクがあります。これにより、建物の基礎が不安定になることがあります。
不均等な形状の建物:
不均等な形状の建物（L字型、T字型など）は、地震時に不均等に揺れやすく、応力が特定の部分に集中するため、損傷を受けやすいです。
多重構造:
ピロティ（柱だけで支えられた1階部分が開放されている構造）や、1階部分がガレージになっている建物は、上層階の重量を支えるために強い構造が求められますが、不十分な場合、地震時に倒壊するリスクが高まります。
劣化した建物:
時間の経過により、建物の構造材が劣化している場合（例えば、木材の腐食、鉄筋の錆び）、地震時の耐久力が低下しています。
耐震等級のランクについて
耐震等級1
- 基準：現行の建築基準法で定められた最低限の耐震性能を満たしています。
- 地震の想定：数百年に一度発生する規模の地震（震度6強から震度7程度）に対して、倒壊や崩壊しないように設計されています。
- 特徴：大地震の際に、建物が命を守るための最低限の安全性を確保することを目的としています。
耐震等級2
- 基準：耐震等級1の1.25倍の耐震性能を有しています。
- 地震の想定：耐震等級1の基準よりも強い地震に対しても、同様に倒壊や崩壊しないように設計されています。
- 特徴：学校や病院など、多くの人が利用する施設に適用されることが多いです。
耐震等級3
- 基準：耐震等級1の1.5倍の耐震性能を有しています。
- 地震の想定：非常に強い地震（震度7程度）に対しても、倒壊や崩壊しないように設計されています。
- 特徴：防災拠点や緊急時に使用される施設、重要なインフラ施設など、災害時の対応拠点となる建物に適用されることが多いです。
耐震等級の重要性
安全性の確保:
耐震等級が高いほど、地震による倒壊や損壊のリスクが低減され、居住者の安全が確保されます。
財産保護:
高い耐震性能を持つ建物は、地震後の修復費用や被害を抑えることができ、財産保護にも寄与します。
住宅の価値向上:
耐震等級が高い住宅は、将来の売却時においても高い評価を受けることがあり、不動産価値の向上につながります。
保険料の優遇:
耐震等級が高い住宅は、地震保険の保険料が優遇されることがあります。
耐震等級はどうやって調べるの？
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■注文住宅注文住宅で家を建てる場合は、事前に希望する耐震等級を決めることができます。
注意する点としては、正式に耐震等級の認定を受けるときは、住宅性能評価書が必要となり、性能評価を受けるためには、ハウスメーカーや工務店に申請を相談する必要があります。■建売住宅
建売住宅の場合は、ハウスメーカーや工務店が事前に耐震等級を決めていることが大半です。しかし、必ずしもハウスメーカーや工務店が住宅性能評価書を申請して、耐震等級を調べるわけではありません。
建売住宅の場合は、購入する前に、どの耐震等級かを確認することが大切です。
また、耐震等級が不明な場合や、耐震等級が認定されていない場合は、ハウスメーカーや工務店に認定を得られないかどうか相談することもできます。
■新築マンション新築マンションの場合も、建売住宅と同じく基本的に開発業者が、予め耐震等級を決めています。そのため、購入を検討しているマンションの耐震等級について、開発業者に確認しておく必要があります。
■中古物件
中古一戸建て又は、中古マンションの耐震等級を調べる場合は、不動産会社に問合せをするか、住宅性能評価書を確認することで、耐震等級が分かります。
ただし、中古物件の築年数により、耐震等級が不明であったり、住宅性能評価書がない場合もあります。その際は、別途費用が必要になりますが、専門機関による耐震診断を行うこともできます。
まとめ
耐震等級は、住宅や建物の地震に対する耐久性能を示す重要な指標です。耐震等級が高いほど、地震時の安全性が向上し、財産保護や資産価値の向上につながります。
住宅選びの際には、居住地域の地震リスクや住宅の用途を考慮し、適切な耐震等級を選ぶことが重要です。